📒ドローン撮影動画制作-会社、企業向け事例、空撮動画でインパクトの有る企業動画を

rash_llc 2022年1月17日 0 Comments

「ドローン撮影の動画制作会社を探している」「ドローンの空撮動画を使ってみたい」「ウェブサイト制作でドローン撮影動画を導入したい」そんなお問い合わせが増えております。今回は「ドローン」を使った動画制作についての投稿です。

■こんな方にオススメ

ドローン撮影動画をプロモーションに活用したい
ドローン撮影動画で自社のプロモーション動画を作成したい
ドローン撮影動画を使ったウェブサイトを作成したい
自社商材をドローンで撮影したい

ドローン撮影って？

ドローン/無人航空機
無人航空機（むじんこうくうき、（英: unmanned aerial vehicle、UAV）は、人が搭乗しない（無人機である）航空機のこと。通称としてドローン（英: drone）と呼ばれることもある。
引用）Wikipedia「無人航空機」 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%84%A1%E4%BA%BA%E8%88%AA%E7%A9%BA%E6%A9%9F

弊社ではドローンに関する訓練を受け資格を持った専任パイロットがドローンを使って空撮を行います。ドローンには様々な法規制が有り、さらに操作にあたって知識も必要になるため、有資格者による撮影が重要となります。

ドローン撮影の条件と事前調査

例えば、撮影にあたって「飛行場所」「飛行申請」「日中であること」「目視可能であること」「飛行範囲の対象物からの距離制限」「催事場での飛行禁止」など様々な制限があります。これらを事前に確認し、まずは「飛行が可能である条件」をクリアすることが必要となります。

また、国土交通省への事前申請が必要となります。撮影にあたって飛行開始予定日の10閉庁日前までには申請を済ませる必要があります。現在申請に時間がかかる場合があるため、遅くとも3週間前までには手続きを進められるように手配いたしております。

国土交通省無人航空機の飛行禁止空域と飛行の方法
以下に記載している無人航空機の飛行禁止空域や飛行の方法に関する同法のルール、関係法令及び地方公共団体が定める条例を遵守して無人航空機を飛行させて下さい。また、当該ルールの遵守に加えて、以下のガイドライン等もご一読いただき、第三者に迷惑をかけることなく安全に飛行させることを心がけましょう。
（１）無人航空機の飛行の許可が必要となる空域
航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれのある空域や、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域において、無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣（申請先は飛行エリアを管轄する地方航空局・空港事務所）の許可を受ける必要があります。
（２）無人航空機の飛行の方法
飛行させる場所に関わらず、無人航空機を飛行させる場合には、以下のルールを守っていただく必要があります。
・アルコール又は薬物等の影響下で飛行させないこと
・飛行前確認を行うこと
・航空機又は他の無人航空機との衝突を予防するよう飛行させること
・他人に迷惑を及ぼすような方法で飛行させないこと
・日中（日出から日没まで）に飛行させること
・目視（直接肉眼による）範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
・人（第三者）又は物件（第三者の建物、自動車など）との間に３０ｍ以上の距離を保って飛行させること
・祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと
・爆発物など危険物を輸送しないこと
・無人航空機から物を投下しないこと
（３）関係法令及び条例等について
航空法令の他、関係法令及び地方公共団体が定める条例等を遵守して飛行させてください。
引用）国道交通省「無人航空機の飛行禁止空域と飛行の方法」https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000041.html